安全資産を組み込んだポートフォリオを作成しよう！おすすめの銘柄も紹介

このページの内容

安全資産とは？
取引すべきおすすめの安全資産
安全資産の取引方法
安全資産を取引する時のポイント
安全資産を使って分散投資をしよう

安全資産は景気後退局面において不可欠な防御手段であり、株価下落による損失から投資家やトレーダーを守ってくれる市場です。この記事では、最良の安全資産選びや安全資産がどのようにお客様のポートフォリオを守るのかについて、また、安全資産の取引に役立つヒントなどをご紹介します。

安全資産とは？

安全資産とは、投資家やトレーダーが経済状況の混乱から資金を守るために投資を行う資産のことです。安全通貨、安全資産株（ディフェンシブ銘柄）、金（ゴールド）、米国債は、景気後退や市場が不安定な局面でも、その価値は維持されるか上昇してきました。つまり、そのような状況下で、成長株が被る可能性のある損失から資金を守れるということです。

安全資産は、一般的に次に挙げる特徴のほとんどがあてはまります。

1）高い流動性

取引量が多いためにスリッページが起こりにくく、希望の価格で取引することができます。高い流動性を持つ安全通貨の代表として、英ポンド/円の通貨ペアが挙げられます。欧米の景気後退など経済状況に混乱が生じる兆しがある場合、一般的に英ポンド/円の売り取引が行われます。この時の価格で売り取引のポジションを保有すれば、価格下落が進むにつれ、より多く利益を得られることになるからです。

2）限定的な供給量

ある資産の供給が需要を上回る場合、その価値は恐らく下落するでしょう。金のように供給が少ない市場は、その希少性に価値が宿る傾向があり、需要が増せば一層その価値も高まる可能性があります。

3）多様な用途

「産業用途などの大きな需要が見込める」というポイントが、安全資産の特徴と言えます。例えば銅は特にインフラや農業に幅広い用途があり、新興市場の開発が活発化すると銅の需要が増すことがよくあります。

4）永続的な需要

真の安全資産とは、将来にわたっても需要が続くと見込まれ、その有用性に確信があるものです。例えば、現在、銀のような一部のコモディティ（商品）には多くの産業用途があります。将来、その用途を他の商品に取って代わられる可能性もあるため、完全に「永続的」なものはありませんが、長く需要が続くとされることも安全資産の特徴といえます。

5）元本割れしにくい

安全性とは、投資したお金（元本）がどれだけ守られているかということです。たとえ高い利益が期待できる金融商品でも、元本が減るリスクがある場合は「安全性が低い」と考えられます。

一方で、銀行の預金は比較的安全だとされていますが、銀行が倒産するリスクが全くないわけではありません。そのため、安全性を考慮する際には、銀行が破綻した場合に預金保険制度が適用されるかどうかも確認することが大切です。

6）収益性の低さ

収益性とは、どれだけの利益を期待できるかを示します。安全性と同じく、収益性もリスクとリターンのバランスと密接に関連しています。つまり、収益性が高いということは、それだけリスクも高いと考えることができます。さらに、利益が高い金融商品は、その資産をすぐに現金化することが難しい場合が多いため、高い収益性と高い流動性を同時に持つことは難しいとされています。

取引すべきおすすめの安全資産

安全資産の取引には、通貨ペアや米国債、コモディティ（商品）、株式のディフェンシブ銘柄が選べます。ここでは、一般的によく取引されている安全資産をご紹介します。

金（ゴールド）

金は安全資産の代表格といえる商品です。歴史を通じて、金は株式市場とは逆の動きをすることが多いとされています。多くの人が価値を認めるこの有形の資産は、常に高い需要があります。また、金は金融政策の影響を受けにくく、供給も限られているため、特に注目されています。

2009年、金融危機の後に投資家たちは金に群がったことで3年間の強気相場を引き起こし、2011年8月にはオンスあたり1,900ドルまで金価格は上昇しました。金はその後の2年も激しい上昇を見せ、それを過ぎてからは長期的な弱気相場となりましたが続かず、金の安全資産としての地位は強化されています。下のチャートでは、今世紀に入っての主要な値動きを示しています。

日本円

日本円は、世界で最も信頼される安全通貨のひとつと評価されています。これは、日本の貿易黒字や世界の主要な債権国としての地位、円キャリートレードへの需要、そしてこれらの要因が生み出す自己成就的な予言によるものです。以下のチャートでは、リスクが低い市場環境で30年以上にわたり安全資産としての地位を保っている日本円の魅力を、3つの具体的な例で示しています。

ディフェンシブ銘柄

ディフェンシブ銘柄とは、景気動向に業績が左右されにくい銘柄のことです。景気が後退しても業績がそれほど悪化せず、「守り」に強いことから、「ディフェンシブ」と呼ばれています。

具体的には、生活必需品である食品や日用品、薬品、社会インフラである電力、ガス、鉄道、通信などの業種を指します。

ディフェンシブ銘柄は「ディフェンシブ・ストック」とも呼ばれ、景気敏感株の対局にある存在として扱われます。株価下落局面で、相対的にパフォーマンスが底堅い傾向があるとされています。

成長株は市場の混乱によって下落することがよくありますが、経済的苦境時でも価値が維持されたり高まったりして資金の安全な逃避先となるディフェンシブ銘柄もあります。消費財や公共事業のようなセクターには、困難な経済状況下でも需要が高い製品やサービスを提供する企業があるからです。下のチャートは、マクドナルドが今世紀に入って厳しい不況を乗り切った3つの局面を例として示しています。

米国債

米国債は、投資の世界では「無リスク資産」と位置づけられ、世界で最も安全な金融資産とされています。元本が保証されている上、米国のような超大国は最上位格付けを保有しており、デフォルトする可能性は低いと考えられています。また、米国債市場は規模が極めて大きく、取引も活発なため、売りたいときにすぐ売ることができ、流動性は高いです。

近年、米国債の金利が他国の金利よりも安定して推移してきた背景として、米国債がグローバルな安全資産として位置付けられてきたという事情があることが、多くの国際金融の専門家や実務家からも指摘されています。

米国債は、信用力が最も高い優れた投資商品で、税制優遇もあり、総じてリスクは低いとされています。満期まで金利が得られるので、安定したキャッシュ・フローを得るにはうってつけです。ただし、まったくリスクがないわけではなく、市場金利やインフレ率の変化による影響を受ける可能性もあります。

米国債は、2023年10月27日時点で利回りをみると15年ぶりの絶好のタイミングとされています。

安全資産の取引方法

さて、取引すべき市場がわかったところで、一体いつ取引すればよいのでしょうか？

市場は周期的に動きます。取引を行うには経済の動きを理解するため、成長株、米ドル指数、産業用主要コモディティ（商品）の価格や、雇用統計、GDPなどのファンダメンタルズ要因を研究する必要があります。そうすることで、いつ景気が後退しそうか、いつポートフォリオの一部をもっと景気に左右されにくい資産に移すべきか、より的確な判断ができるようになります。

景気後退が予測される要因には、次の3つが挙げられます。

米国債の逆イールド（長短金利の逆転）：逆イールドが発生した場合に必ず景気が後退するという保証はありませんが、過去においては景気後退に先行して逆イールド現象が起きています。
企業景況感指数/消費者信頼感指数の悪化：消費者や企業が景気に確信を持てない場合、その後の消費や投資は減少する傾向があり、このことが成長を縮小させ、景気後退を引き起こす可能性があります。
低調な雇用統計：雇用統計からは雇用の意向だけではなく、労働時間についても知ることができます。企業が従業員の労働時間を短縮したり、臨時職員を雇ったりする場合、景気の状況に神経質になっている可能性があります。

安全資産を取引する時のポイント

安全資産は、ポートフォリオの一部として重要な役割を担います。保有しておくべき資産ではあるものの、安全資産の取引には以下のポイントに注意が必要です。

ファンダメンタルズをチェックする

前述したように、雇用統計や企業景況感などのファンダメンタルズ要因から市場低迷や景気上昇を予測することができます。つまり、できるだけ多くのファンダメンタルズ要因を追うことで、安全資産に資金を移す、あるいは安全資産から別の資産に移すタイミングをより的確に判断できるようになります。

テクニカル指標を考慮する

例えば相対力指数（RSI）といった指標は、資産が買われ過ぎ/売られ過ぎの領域にある時を明示します。ファンダメンタルズ要因と組み合わせることで、取引の開始と決済に適したタイミングがさらに明確にわかるようになります。

過去の値動きを考慮する

過去の動きを研究して、リスク管理を行いましょう。安全資産であっても、予想通りに動かないこともあります。例えば2008年、金融危機発生時に金は高騰することが予測されましたが、逆に米ドルの流動性を高めることを優先した銀行によって金は売られ、現金化されました。金の強気相場が始まったのは、翌年になってからでした。

通常の相場では、いつも通りの立ち回りで問題ありませんが、普段とは違う相場状況の時には注意が必要です。過去の相場を見て、それぞれ適切な対策を行いましょう。