経済の歴史を通じて、投機バブルや熱狂が数多く発生してきました。あるものは比較的独立して発生したために経済への影響が限定的あるいは全くありませんでしたが、中には深刻な金融危機を引き起こしたり、重要な時代の終わりを告げたりしたものもありました。
さらに近年では、テクノロジーやアルゴリズムを駆使した取引が急速に普及した結果、フラッシュクラッシュ（瞬間的暴落）が、これまでにはなかった新しいタイプの短期的な脅威としてマーケットに現れるようになりました。本稿では、歴史的な投機バブルや熱狂の概略と、それらがマーケットに与えた影響を併せてご紹介します。
金融バブルとは？
「バブル：マーケットが急拡大して価格が高騰している期間のことで、事後的に、景気が後退したりマーケットが低迷したりする。」
- デニス・L・エバンス（法務博士）＆O・ウィリアム・エバンス（法務博士）共著「不動産完全百科事典（邦題仮訳）」 Copyright © 2007 by The McGraw-Hill Companies, Inc.
金融バブルや金融熱狂は金融市場が誕生して以来ずっと見られる事象で、こうした深刻なマーケットの混乱の事例は、人間の本質が変わらない限り、過去と同じように発生と収束を何度も何度も繰り返していくのでしょう。
「資産」の種類や価格高騰のスケールを考えると、チューリップバブルとビットコインバブルは、とても珍しい事例と言えるでしょう。とはいえ、両者の発生時期の合間には、数多くの投機バブルや熱狂がありましたし、中には、これらよりも、金融市場や経済に非常に悪い結果を一段と広範囲にもたらした事例もあります。
フラッシュクラッシュとは？
「フラッシュクラッシュ：一つまたは複数のコモディティ（商品）や証券の価格が極めて急激に下落することであり、その多くが自動売買によって引き起こされる。」
- 出所：Lexico（Oxford）
ここ20年ほどで、市場参加者の多くがテクノロジーに依存した取引をおこなうようになり、クオンツ・トレーディングやアルゴリズム取引が指数関数的に普及するにつれて、フラッシュクラッシュが金融市場の安定を脅かす事例も散見されるようになりました。
こうしたフラッシュクラッシュの責任の所在がテクノロジーやその関係者だとしても、後述する代表的なフラッシュクラッシュの事例には、マーケットの圧力という共通点があります。これらの事例では、圧力が必ずしも高かったわけではありませんが、流動性が欠如する中で大規模な不均衡が起こりうるほどのものでした。
マーケットで買い注文が大量に出されているタイミングで、売り注文が事実上出されないと、重大なエアポケット（流動性の欠如）が発生し、価格の急騰や急落をもたらします。このような不測の事態に巻き込まれた場合、こうした現象が一時的なものにも関わらず甚大な経済的影響が及びます。
金融危機とは？
「金融危機：一つあるいは複数の金融市場において、大規模な価値の損失をともなう強力で根本的な変化、またはそうした一連の出来事。その影響はしばしば広範囲に及び、その根底にある経済に重大な影響を及ぼす。」
- DailyFX ポール・ロビンソン
金融危機の中には、行き過ぎた投機が一掃されてデフレ局面が本格化したような大規模なバブルの後に発生するものもあれば、経済や金融市場のストレスが長期化した末に発生するものもあります。そして、多くの場合、危機の発生源と最も密接な関係にあるマーケットや経済に悪影響が及ぶということに、留意する必要があります。
金融危機の発生要因となり得るものとして挙げられるのは、金融システムの安定性に対する信頼が著しく損なわれるほど、株式市場が急落した結果、恐慌状態に陥って金融政策が大幅に変更されるというようなことです。さらに、通貨の急落が引き金となり、資本の流れに危機的な混乱が生じて、深刻な景気低迷を引き起こすような通貨危機も挙げられます。
歴史的な暴落、金融バブル、金融危機を時系列で解説
本稿では、主要なコモディティ（商品）や代表的な株価指数に影響が出た「通常の」バブルと、ニッチな市場に影響が及んだがマクロ市場への影響は限定的あるいは全くなかった「異常な」バブルの両方を取り上げます。そして、広範囲な金融市場に対する当該資産クラスの重要性が、この両者の分かれ目となります。
1637年：オランダのチューリップバブル
バブルの歴史は、17世紀にまでさかのぼります。記録に残る最初の投機バブルは、1636年～1637年に発生したチューリップバブルですが、約400年後の今日の私たちは、2017年12月に最高値に達したビットコインバブルの崩壊を経験するなど、未だに同じような状況が繰り返されていることに気づかされます。
「歴史的な投機バブルの中でチューリップバブルに匹敵するのは、ビットコインの最終的な暴落だけで、バブルの当初から終焉まで通して見ても、チューリップバブルの暴落を上回ったのはビットコインだけである。」
チューリップバブルの絶頂期には、チューリップの球根、特に誰もが欲しがったセンペル・アウグストゥスの球根は、たった一個が、熟練工の年収の10倍以上の価格で取引されることもありました。そして、ほとんどの投機家が最も安い球根さえ買えなくなり、一夜にしてマーケットが崩壊し、多くの人々が深刻な負債を抱えることになるのは時間の問題でした。
こうした事例は、テクノロジーが進歩し、教育や情報が市場参加者に行き渡るようになったにも関わらず、マーケットを相手にしたときの人間の行動の本質が変わることはないことを如実に表しています。また、チューリップバブルとビットコインバブルでは、資産の種類と、価格が極端に上下した要因は異なりますが、市場参加者の非合理的な行動という側面はほぼ同じです。
1720年：南海泡沫事件
南海会社（南洋会社）は、1700年代初期に株式により投資家から莫大な資金を集めた海運会社のひとつでした。株価バブルでもう一つの有名な事例として、ミシシッピ会社の事例があります。南海泡沫事件では、わずか6ヶ月間で株価が700％以上上昇し、1720年7月の最高値からわずか3ヶ月間で90％以上下落しました。
南海会社の株価が暴落した後、英国政府は救済措置の実施を余儀なくされました。その負債総額は数百万英ポンドに上り、3世紀経った今でも、イギリス国民はその債務の一部である利子を払い続けています。
1929年：ウォール街大暴落
「狂騒の20年代」に発生した先進国初の大規模な強気市場では、過剰な投機と極端な資産評価が蔓延して、1929年のウォール街の大暴落で終焉を迎えました。暴落するまでの10年間、マーケットは、他の代表的な投機バブルに比べれば比較的穏やかに上昇しましたが、ダウ平均が1929年9月3日の最高値から1932年7月7日の底値まで89％下落するなど、マーケットの損失は甚大なものでした。
株価の暴落と共に発生した「世界大恐慌」は3年半以上続き、米国の失業率は25％近くにまで跳ね上がりました。
1980年：シルバーショック
石油王H.L.ハントの息子ハント兄弟がおこなった銀の買い占めは、金融史上最大級の価格操作の事例です。この価格操作により、銀相場は1980年1月18日に最高値の49.45ドルを付けて、そのわずか1年前の6ドル台から急騰しました。
これと同時期の金相場の変動は、銀に比べて印象は薄いものにはなりますが、1オンスあたり約225ドルから1980年1月21日に付けた最高値の843ドルまで上昇しました。その一方で、注目すべきは、金相場が最高値に至るまでの10年間で2300％という驚異的な上昇を遂げていることです。
銀相場
その影響は甚大でした。1982年半ばには、銀相場は最高値から90%下落して5ドルを下回る水準にまでに下落する一方で、金相場も最高値から64%下落の300ドルを下回る水準で取引されていました。マクロ経済への深刻な影響はなかったものの、貴金属の相場は、インフレ率と金利が急騰した70年代が終わりを告げる時期と重なるように最高値を付けました。
金相場
最新の金相場は、金価格のリアルタイムチャートをご覧ください。
1989年：日経平均株価の暴落
日本のバブル崩壊（地価と株価の暴落）は、株式市場に史上最大級の暴落を引き起こしました。日経平均株価の大暴落は、その落差だけでなく、これ以降の日本市場が最高値記録にまで回復することなく推移していることでも歴史に名を刻みました。日経平均株価は1989年12月29日に最高値をつけ、1992年8月までに63％下落し、その後数年間は安定的に推移しました。しかし、日経平均株価は1989年の最高値から、最終的に底値をつけた2009年の世界金融危機までの期間で82%近くも下落しました。
株式市場の暴落の後、日本経済は何度も不況に見舞われました。バブル期には持続不可能な水準にまで高騰した地価も急落しました。その結果、日本銀行は90年代後半にゼロ金利政策を盛り込んだ量的緩和政策を打ち出し、この政策は広義的には今も継続しています。
日経平均の推移は、こちらのリアルタイムチャートをご覧ください。
2000年：ナスダック ドットコムバブル
1982年から2000年にかけての米国の強気相場は、90年代後半にハイテク株が急騰したことで頂点に達しました。ナスダックは、1995年初めの743から2000年3月10日につけた5048まで上昇しました。そして、マーケットが過熱する中、ナスダックは最後の6ヶ月間で2倍以上高騰しました。
最終的に2002年9月にドットコムバブルが崩壊したとき、価値の78％が消失し、インターネット企業の株価はその大半が95％以上急落（あるいは廃業）しました。当時、構成銘柄にハイテク株が多かったS&P500はほぼ半減しました。そして、米国経済は、米国史上最長の10年間に及ぶ経済成長を遂げた後の2001年に、景気後退におちいりました。
最新の相場動向は、こちらのナスダックのリアルタイムチャートでご確認いただけます。
2007年：米国住宅市場の暴落
住宅市場のバブルは90年代に始まっていましたが、2000年に株式市場が最高値をつけた後、ハイテク株を引き継ぐ形で本格的なバブルに突入しました。低金利が不動産市場への投機をあおり、不動産価格と住宅建設株は上昇し続けました。
「住宅建設株の上昇は、業績が直接反映されたものではなく、むしろ90年代半ばから頂点に達するまで、不動産市場で形成されていたバブルを反映したものである。」
S&P500ホームビルディング・トータル・リターン・インデックスは、2005年7月の最高値から2008年11月の底値まで、最終的に90%下落しました。注目すべきは、このセクターが、株式市場より2年以上も前にピークに達していたことです。結局、住宅市場から始まった弱気相場は、経済と株式市場がその後経験するより広範な危険を予告した形となりました。
株式市場がピークを迎える前の2007年後半までに、住宅建設株全体で70％近く下落しました。株式市場と住宅市場が暴落した結果、世界大恐慌以来最悪の金融危機となり、2008年から2009年にかけての時期は「世界金融危機（GFC）」と呼ばれるようになりました。
2008年：原油価格の暴落
WTI原油バブルは1998年に始まりましたが、当初の価格は採掘コストに見合う程度の1バレルあたり10ドルほどでした。その後、2007年まで持続的に上昇した後、2008年7月に最高値を付けるまで高騰しました。原油価格の暴落は、世界金融危機で世界経済が崩壊した時期と重なるため、極めて深刻なものでした。
2008年7月から2009年1月の時期に、原油価格は145ドルから35ドルへと急落しました。そのため、原油価格の暴落は、バブル史上最大規模の暴落と言えるでしょう。
2010年：S&P 500 Eミニ先物のフラッシュクラッシュ
2010年5月に発生したフラッシュクラッシュは、その規模と影響力の大きさから、フラッシュクラッシュが意味するところをトレーダーの心に深く刻み込みました。5月6日、株式市場にちょっとした緊張が走りました。S&P500Eミニ先物が突然、約7分間で6％以上も暴落し、その後の10～15分間の回復で、その損失が完全に帳消しになるという事態が発生したのです。
ナビンダー・シン・サラオ（ロンドンのハウンズロー在住のトレーダー）が、「スプーフィング」と呼ばれる投資手法で、約定させる意志がない偽の売り注文を大量に出したとして告発され、有罪になった。
ナビンダー・シン・サラオは、フラッシュクラッシュを引き起こした罪（彼の言葉を借りれば「仕事が上手かっただけ」）で有罪になりましたが、このような事件が何の根拠もなしに起こるわけではありません。つまり、マーケットがすでに不安定な状態だったからこそ発生した事件だったのです。
2011年：銀価格と金価格のバブル
この事例は、貴金属市場で発生した2大バブルのうちの2つ目で、1980年に最高値を付けた時ほど目を見張るようなものではありませんが、それでもバブル史上最大級のバブルの一つに数えられています。銀の強気相場は、1999年に始まり2011年4月に終焉を迎えるまで、世界金融危機が発生する中で加速しました。
銀相場
最新の銀相場の動向は、こちらのリアルタイムチャートでご確認いただけます。
金は最高値1896ドル、銀は最高値43.25ドルをつけました。2013年6月までに金相場は35%下落し、銀相場はシルバーショックの時のように再び金を凌駕する形で56%も値を下げました。これ以降、本稿執筆時点（2018年12月）でも、弱気の市場サイクルが終焉を迎えたかどうかは未だに不透明で、金と銀の価格はいずれも低い水準で推移しています。
金相場
最新の金相場の動向は、こちらのリアルタイムチャートでご確認いただけます。
2011年：米ドル/日本円のフラッシュクラッシュ
前述したように、流動性の欠如（エアポケット）は価格の乱高下を誘発しますが、2011年3月16日に発生した米ドル/円の事例では特にそういえるでしょう。2011年のフラッシュクラッシュは、米国市場が閉まった直後の最も流動性が低い時間帯に発生しました。
米ドル/円はマクロ的に弱く、過去最悪の水準で取引されていただけでなく、日本で起こった大地震と津波の影響で、ちょうど売り圧力にさらされていた時期でした。そして、流動性の低さに誘発される形でこのフラッシュクラッシュが発生したとき、市場環境は脆弱な状態にありました。米ドル/円は10分足らずで3％下落し、その後急速に回復しました。
2014年：米国債のフラッシュクラッシュ
10月15日に発生した米国債のフラッシュクラッシュは、米国債利回りが1ヶ月にわたり低迷した後に、株式市場がその日の取引を開始して間もなく発生しました。典型的なフラッシュクラッシュで見られるように、米国債利回りの低下（債券価格の上昇）は数分間しか継続せず、その後の数分間で相場はすぐに回復しました。米国債金利史上、この出来事は悪名高いものとなりました。
2015年：ユーロ/スイスフランのフラッシュクラッシュ
本記事でご紹介する事例の中で、これは、ファンダメンタルズの突発的な変更によって引き起こされた唯一のフラッシュクラッシュです。スイス国立銀行（SNB）は1月15日に、為替介入の際の上限「1ユーロ＝1.20スイスフラン」を撤廃すると発表し、数多くの市場参加者が当然のことと考えていた取引の大前提が、一瞬で崩壊しました。
一部の銀行が取り扱った例では「1ユーロ＝0.68スイスフラン」にまで相場が下がり、この暴落は目を見張るものでした。ＦＸには公式の取引所が存在しないため、正確にどこまで相場が値を下げたのかは判明していません。とはいえ、上限撤廃が発表されてからの値動きを総合すると、一瞬で13％を超えて下落し、このエアポケットで約定した取引はほとんどありませんでした。そして、相場が元の水準に戻るまでに3年以上かかりました。
2016年：英ポンド/米ドルのフラッシュクラッシュ
英ポンドのフラッシュクラッシュは、ブレグジットに関する国民投票から約3ケ月後の、英ポンドが強い圧力を受け続ける中で発生しました。今回も、米ドル/日本円と同様に一日の中で流動性の低い時間帯、つまり、米国市場が閉まった後のアジア市場で取引がおこなわれている時間帯に発生しています。
「とても極端な急落で、英ポンド/米ドルは数分もかからずに5％近く下落した。」
暴落後の数分間、他のフラッシュクラッシュほど急速な回復とはなりませんでしたが、損失の大部分は暴落から20分程度で回復しています。
2017年：ビットコインバブル
仮想通貨ブームは2010年にビットコインから始まり、当時の「1BTC=1ドル未満」から2017年12月までには「1BTC=2万ドル近く」にまで驚異的な上昇を見せました。価格は、2017年1月の1BTC=700ドル前後から、最高値である約1万9600ドルまで上昇しましたが（正確な価格は取引が成立した取引所によって異なります）、この上昇は、その大部分が1年足らずの間に発生しており、まさに熱狂的な高騰と言えるでしょう。
チューリップバブルの時は正確な価格が分からないため、ビットコインバブルがチューリップバブルをどれだけ上回ったのかを正確に言い表すのは難しいのですが、ビットコインが初日の0.06ドルから、最終的には文字通り数百万パーセントのリターンを生み出しているという事実がある中で、チューリップバブルと詳細に比較する必要はないでしょう。
「本稿執筆時点で、ビットコインは約1年間でおよそ82％下落している。」
2018年：ダウ平均のフラッシュクラッシュ
株式市場で出来高が大幅に減少するのにともない、指数先物も年々薄くなっています。このような状況は、指数先物の値動きを非常に不安定にします。今回の一件は、監視の目をかいくぐった面があるとも言えますが、それにしてもダウ先物が10分間で突然4％も急落したことは、フラッシュクラッシュと呼ぶべき事態でしょう。そして、フラッシュクラッシュの後は、同程度に急騰して回復しました。
他の主要な米国指数にも急激な変動が見られたものの、ダウ平均ほどの激しい動きではありませんでした。今回のフラッシュクラッシュは、いわゆる「誤動作」によるものではありませんでしたが、当時、フラッシュクラッシュが起きる前のマーケットは、短期的なストレスを受けている状態でした。
2020年の新型コロナパンデミック
新型コロナウィルスによるパンデミックは、そのきっかけとスピードを考えれば、歴史上最も珍しいバブルの一つと言えるでしょう。始まりは1月の中国でしたが、当初、新型コロナウィルスが世界に及ぼす影響は限定的で、地域的な問題に過ぎないと認識されていたこともあり、僅かに注目される程度でした。しかし、2月に入ると状況はますます切迫し、マーケットは世界的な大流行であることを突然目の前に突き付けられ、ウイルスがもたらす膨大な経済リスクを再評価し始めました。
今回の事例がこれまで見てきた他の事例と異なるのは、米国株が記録的な高値で取引された後、1929年の大暴落を上回る記録的なペースで、弱気相場の領域にまで値を下げたことです。本記事執筆時点で、S&P500はわずか1ヶ月間におよそ30％も値を下げています。暴落が起こるのは、通常、当初の高値から少なくとも数週間後、場合によっては数ヶ月、あるいはそれ以上先のことです。
S&P500 VIX指数の推移は、世界金融危機の真っただ中と1987年の株価大暴落の時にだけ見られたレベルにまで急上昇するという、印象的なものでした。そして、旧VIXの公式（VXO）で算出された数値で見ると、最初の暴落で約13から100超へと急上昇しています。まさに異常な動きです。
まとめ
金融バブル、金融危機、フラッシュクラッシュは日常的な出来事ではありませんが、近年は、市場参加者がそうした事態に精通してしまうほどの十分な頻度で発生しています。
また、原油、金、銀などの主要なコモディティ（商品）、あるいはダウ平均、S&P500、日経平均といった代表的な株価指数のいずれを取引するにしても、金融市場の歴史を知ることは、将来の成功に大きく役立つでしょう。
バブル経済に関するよくある質問
この項目では、バブル経済に関する知っておきたいことや注意しておきたいことをまとめてご紹介していきます。
- 「バブル経済」という言葉の由来を教えてください
- バブル経済を簡単にいうとどのようなことですか？
- 日本のバブル経済期はいつですか？
- 日本のバブル経済のきっかけ（原因）は何ですか？
- 日本のバブル崩壊はいつですか？
- 日本のバブル崩壊の原因は何ですか？
- バブル経済ではどのような生活の変化がありますか？
- バブル経済のメリットは？
1. 「バブル経済」という言葉の由来を教えてください
実体経済から乖離して資産価格が一時的に大幅に高騰し、その後急速に資産価格の下落が起こる様子を、中身のない泡が膨れて弾ける様子に例えて「バブル」と呼ばれています。
2. バブル経済を簡単にいうとどのようなことですか？
バブル経済を簡単にいうと、株式や不動産などの資産価格が実体経済とかけ離れて高騰することだといえます。
3. 日本のバブル経済期はいつですか？
日本のバブル経済期は、一般的に1986年12月～1991年2月ごろまでといわれています。
4. 日本のバブル経済のきっかけ（原因）は何ですか？
バブル経済のきっかけは、1985年に先進5ヶ国（日米英独仏）がニューヨークのプラザホテルでドル高是正の合意をした「プラザ合意」でした。この合意によって日本では円高が一気に進行し、日銀が低金利政策を実施したことで、地価と株価が高騰したことがバブルの始まりとなりました。
5. 日本のバブル崩壊はいつですか？
日本のバブル崩壊は、一般的に1991年3月～1993年10月までといわれています。
6. 日本のバブル崩壊の原因は何ですか？
日本のバブル崩壊の主な原因は、1989年の金融政策転換と1990年の総量規制の実施です。公定歩合が段階的に引き上げられたことで株価が下落し、銀行の不動産融資を実質的に制限する総量規制によって不動産価格が下落しました。
7. バブル経済ではどのような生活の変化がありますか？
生活レベルの向上のための支出が増えやすいとされます。例えば、日本のバブル経済期には海外旅行を楽しむ、海外の有名ブランド品を求めるなどの行動が増加しました。
8. バブル経済のメリットは？
バブル経済期には株価の急上昇や不動産価格の上昇、個人資産の増加などにより、多くの人々が好景気を実感することができます。
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