13日の東京株式市場では日経平均株価が下落する中でも半導体株は好調だった。前日は不振だった半導体製造装置の東京エレクトロンが大きく反発したほか、信越化学工業やアドバンテストも値上がり。主な半導体銘柄6社で日経平均を110円超押し上げる効果があった。しかし日経平均は春闘での賃上げを受けて日本銀行のマイナス金利政策解除が近づいたとの思惑などから3日続落となり、投資家の円高に対する恐怖心が露わになっている。
東京エレクトロンや信越化学工業、アドバンテストが値上がり
東京エレクトロン（8035）の終値は3万7390円で前日比2.41％高。3営業日ぶりの反発で、日経平均を87.91円押し上げる効果があった。半導体基板を手掛ける信越化学工業（4063）は1.10％高、半導体検査装置のアドバンテスト（6857）は0.36％高で、それぞれ日経平均を11.82円と6.39円押し上げている。前日のアメリカの株式市場で、半導体大手のNVIDIA（エヌビディア、NVDA）の株価が7.16％高なり、3営業日ぶりに反発したことが日本の半導体株への期待を高めたようだ。
13日の東京市場ではこのほか、半導体製造装置のSCREENホールディングス（7735）や、イメージセンサーなどの半導体を製造するソニーグループ（6758）、半導体検査装置のレーザーテック（6920）なども値上がり。これら日本の6社だけで日経平均を112.79円押し上げる効果があった。
春闘の賃上げがマイナス金利解除につながるとの不安も
ただし13日の日経平均（N225）の終値は前日比101.54円安の3万8695.97円で、3日続落だった。13日は春闘の集中回答日にあたり、有力企業が相次いで労働組合の要求に満額回答を提示。こうした中、日本企業の賃上げが進めば、日銀が18、19日の金融政策決定会合でマイナス金利を解除しやすくなることが連想され、輸出企業にとっての逆風になる円高を呼び込むとの不安もあったようだ。
日経平均は4日に4万0109.23円を付けた後は7営業日中6営業日で値下がりする不振に見舞われている。2月22日にバブル期の最高値を34年ぶりに更新する歴史的な勢いをみせたものの、一時は150円台まで進んだ円安が逆方向に進みだせば、株価の割高感が際立つようになるとの不安を拭えないようだ。
