金価格は、地政学的要因と中央銀行の需要によって下支えされると予想される。本記事では、2024年第2四半期に向けた金相場のファンダメンタルズ分析による予測をデイリーFXのストラテジスト ディエゴ・コルマンが解説する。
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金市場の総括：最高値を更新
金価格は2024年第1四半期に好調に推移し、1オンスあたり2,200ドルを突破して史上最高値を更新した。好調な金価格を後押しした要因は、主に金融政策がハト派に転換するという投資家の期待感だった。多くの先進国では、2022年－2023年にかけて複数回にわたり積極的な利上げが実施されたが、市場関係者は経済成長とインフレが緩やかになるにつれて、米連邦準備制度理事会（FRB）や、主要中央銀行が今後数カ月で金融引き締めの方針を撤廃し始めると見ている。
現在の金価格は金融緩和への方針転換を織り込んだものであり、加えて過去6カ月においてすでに17％上昇していることを考慮すると、さらに上昇する余地は限られるだろう。金価格を実質的に上昇させるには、FRBがさらに踏み込んだハト派的な姿勢を示す必要があるが、最近のガイダンスやインフレリスクの高まりを考えると、あまり現実的とは言えない。
米連邦公開市場委員会（FOMC）による利下げは、2024年に75ベーシスポイント程度というのが、現状での市場関係者の見方である。一方で、強力な物価上昇圧力によってFOMCが利下げを先送りにし、金融政策に関する市場の予想がタカ派へとシフトした場合、金価格は波乱含みの展開になる可能性がある。一般的に、米国債利回りの低下やドル安で金価格は上昇するが、こうした状況はFRBの利下げに関連して発生することが多い。
下表は、今後予定されているFOMC会合（9回分）で決定される政策金利の確率を示している。
FOMC政策金利の確率
出所：CMEグループ、作成：ディエゴ・コルマン
金融政策以外の要因：地政学的要因と中央銀行の需要
金価格の動向を左右するのは各国の政策金利だけではない。特にロシアとウクライナの戦争は、地政学的リスクを回避するための資産という側面から貴金属の価値を押し上げている。そして、2024年第2四半期に紛争がエスカレートすれば、こうした側面が再び注目されて金価格のさらなる上昇につながる可能性がある。
さらに、中央銀行による大規模な金の現物購入も、金価格の堅調な推移の要因である。ちなみに、2022年と2023年は、各国中央銀行が毎年合わせて1,000トンを超える記録的なペースで金を購入しており、そのなかでも積極的に購入したのがトルコ中央銀行と中国人民銀行だった。
中央銀行が記録的なペースで金の購入を続ける理由は、混乱時の安全資産という性質や、安定して価値を貯蔵する機能、資産を分散させる際の有用性を金に期待しているためである。また、国際社会における米国の優位性が低減するにつれて国際政治の力学が変化するなかで、各国中央銀行は、従来の米ドルに大きく依存した外貨準備から脱却して、戦略的な見直しを行っている。
金の需要については、2024年はまだ限定的なデータしかないが、中央銀行による1月の金の購入量が39トンだったことや、ワールド・ゴールド・カウンシルの予測を踏まえると、年間を通じて引き続き堅調に推移する見通しである。そして、需要が堅調なら、金価格が弱気に反転した際は緩衝材として機能し、下落が進んでも下値を限定する役割を果たすだろう。
金価格予想：監視が必要だがニュートラル
金価格は、2024年第1四半期は順調に上昇したが、2024年第2四半期は一段落する可能性がある。そのため、世界のインフレ動向や金融政策の見通しに予想外の変化がない限り、金価格が上下いずれかの方向に急激に進行する可能性は低い。
ただし、経済データや中央銀行の各種発表、地政学的な動向は注意深く監視すべきである。こうした情報が、今後数カ月間の貴金属の動向を見極める際には重要になる。不確実性が高い時期には金が比較的安全な投資先と見なされることから、11月の米大統領選挙が近づく2024年後半にかけて、選挙期間特有の高いボラティリティが発生すると、金価格には追い風となる可能性がある。その一方で、米大統領選の影響を金価格に織り込むのは、2024年第2四半期ではまだ早すぎるだろう。
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