ソニーグループが14日に発表する2023年10-12月決算は半導体事業の収益性改善が焦点だ。金融市場では連結決算全体としての増収増益が予想されている一方、市場の注目度が高い半導体事業では減益が見込まれており、投資家は不安をぬぐい切れていない。ソニーグループの株価は1月以降に上昇が加速しているが、アメリカの半導体大手のNVIDIA（エヌビディア）などへの成長期待を背景にしたハイテク株高に後押しされた側面が大きい。ソニーグループの10-12月期決算で半導体事業の不振が目立てば、株価の逆風になる可能性がある。
ソニーグループの半導体事業は10％減益の予想
ソニーグループは14日午後3時に10-12月期決算を発表し、午後4時から決算会見を開く。LSEGのデータによると、ソニーグループの10-12月期決算に関する市場予想は、総収入が前年同期比16.4％増の3兆5820億円、営業利益が1.6％増の4284億円。また、半導体事業に関しては、収入が15.5％増の4818億円、営業利益が10.0％減の764億円が見込まれている。
ソニーグループの株価（6758）は2022年に30.67％下落した後、2023年は33.63％上昇した。2023年の上昇率は日経平均（N225）の28.24％を上回っている。また8日の終値は1万4325円で、1月に入ってから6.82％値上がりしている。ただし日経平均の10.16％よりは見劣りする成績だ。
LSEGによると、直近の株価と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率（PER）は17.14倍で、パナソニック・ホールディングス（8.85倍、6752）よりは割高。一方、半導体製造装置の東京エレクトロン（33.50倍、8035）よりは割安といえる。株価純資産倍率（PBR）は2.35倍だ。アナリストが提示する目標株価の平均は1万6207円で、現状よりも約13％高い。26人のうち7人が強い買い、15人が買いを推奨。残りの4人は維持を勧めている。
ソニーグループの株価は半導体株の世界的な上昇が追い風に
ソニーグループは7-9月期決算で総収入と営業利益が市場予想を下回り、翌日の11月10日の株価は前日比2.04％安とさえなかった。半導体事業の営業利益が前年同期比37.3％減の463億円と不振だったことも悪材料とみなされたようだ。一方、ゲーム事業の営業利益は16.1％増の489億円と好調で、音楽事業や映画事業と合わせて成長のエンジンとなったが、投資家の反応は乏しかった。
ソニーグループの株価にとっての半導体事業の重みは、このところのソニーグループの株価上昇のきっかけは海外での半導体株の上昇だったことからもみてとれる。1月8日にエヌビディア（NVDA）が画像処理半導体（GPU）の新製品を発表したことや、半導体の受託生産で世界首位の台湾積体電路製造（TSMC、TSM）が18日に2024年の総収入について強気な見通しを示したことなどが追い風となった。ソニーグループの株価はエヌビディアの発表翌日（9日）からの4日間で10.67％上昇。TSMCの発表翌日（19日）からの2営業日では1.89％値上がりしている。
ソニーグループの半導体事業の回復には時間が必要
ソニーグループは前回の決算発表時、半導体事業の収益はスマートフォン市場の低迷に圧迫されているとし、市場の好転は「緩やかに時間をかけて進むとみている」と説明。十時裕樹社長は、ゲーム事業、音楽事業、映画事業の営業利益が全体の61％を占めるとして、「成長型の事業ポートフォリオへの進化は着実に進んでいる」と述べた。半導体事業の早期の回復が見込めない中、プレーステーション5などのゲーム機で築いた顧客基盤やソフト力で収益を生み出す戦略だ。
ただし世界の投資家の関心は人工知能（AI）ブームや、AI開発を支える半導体ビジネスの成長性に向かっている。今後、ソニーグループの半導体事業の回復が遅れれば、投資家の失望を招く可能性もありそうだ。
