景気循環株とは？特徴とリスク、非景気循環株との違いをプロが解説！

このページの内容

景気循環株とは？
景気循環（景気サイクル）について
景気循環株と非景気循環株の違い
景気循環セクターとは？
景気循環株についてよくある質問
まとめ

株式投資のリスクを分散するポートフォリオに組み込んでおきたい銘柄に、景気循環株と非景気循環株が挙げられます。本記事では、それらの基礎的な知識とポートフォリオへの組み入れ方について、以下のテーマに沿って解説していきます。

景気循環株とは？

景気循環株とは、景気の動向によって業績が左右される企業の株式を指します。「景気敏感株」、「シクリカル株」と呼ぶこともありますが、好景気の時には株価が上昇し、不景気の時は株価が下落する傾向があることが景気循環株の特徴です。

具体的には、鉄鋼や非鉄、化学、紙パルプ、鉱業などの素材産業、工作機械などの設備投資関連、海運、空運などの運輸といった業種の銘柄が景気循環株に該当します。これらの企業は景気次第で受注動向が大きく変わるため、不況から好況に転じるときには倍以上の大幅な増益となることもあります。これは景気回復局面では、受注量や生産量が増加するためですが、その反対に景気停滞局面では、受注量や生産量は減少する傾向が顕著に表れます。

景気循環株はこうした景気サイクルと相関関係があるため、景気循環株の動向から景気動向を見ることも可能。株価が景回復局面で市場平均を上回る上昇を見せ、景気停滞局面で下落するという景気循環株の特徴は、景気サイクルに先行することが多いためです。

【参考】景気循環株以外の株の種類については、こちらの記事で詳しく知ることができます。

景気循環（景気サイクル）について

そもそもの景気循環について少し説明しておきましょう。経済は好景気と不景気を繰り返しながら成長していくもので、この景気の波を景気循環（景気サイクル）と呼びます。景気サイクルは回復期、好況（拡大）期、後退期、不況期の4つのステージに分かれ、各ステージが順番に繰り返し訪れます。

株式投資の場合、この景気サイクルによって恩恵を受ける業種（セクター）や企業が変わるため、前述した「景気循環株」と呼ばれる銘柄や、後に述べる「非景気循環株」のような種類分けがされています。これらの株価は、景気サイクルに先行して変動する傾向があります。

また、この景気の循環を利用した投資戦略もあります。セクターローテーションというもので、景気の変動に伴って、保有銘柄を利益が出やすい業種の銘柄に変えていくのです。景気循環を捉え、タイミングを計って取引することで投資のパフォーマンス向上を目指します。

景気循環株と非景気循環株の違い

景気循環株が景気の波に左右されるというのは、その企業の業績が消費者の所得と購買力に依存する部分が大きいためです。反対に非景気循環株というのは景気に左右されにくい、つまり消費者の経済状況に依存していない企業の株を指し、ディフェンシブ銘柄とも呼ばれます。ディフェンシブとは「守り」の意味で、景気後退時にも業績がそれほど悪化せず、守りに強いためにそう呼ばれています。

景気循環株と非景気循環株の主な違いを以下にまとめました。

景気循環株	非景気循環株
景気によって株価が大きく変動しやすい	景気に影響されにくい
景気循環型企業は消費者の「ウォンツ」を満たす（例：旅行などの娯楽や贅沢品などを取り扱う）	非景気循環型企業は消費者の「ニーズ」を満たす（例：石鹸や歯磨き粉などの生活必需品を取り扱う）
好景気の時に大きな利益が期待できる	不況時にはリスク回避に利用できる

景気循環株と非景気循環株の違いは上記の通りですが、消費者の「ウォンツ（Wants）」と「ニーズ（Needs）」に着目すると、この違いの背景が見えてきます。ここで言うウォンツとは、具体的な商品やサービスに対する「欲求」を意味する一方、ニーズとは、商品・サービスに対して抱く「必要性」のことです。ニーズは必要なものであるのに対し、ウォンツは「こうしたい」という欲求であるため、一般的に人はニーズを優先的に満たした状態で、ウォンツを満たそうとします。

景気が冷え込んで消費者の所得が増える見込みがなくなったり、減ったりする場合、消費者の購買意欲は落ち込み、ウォンツを満たす商品やサービスの購入を控える傾向が表れます。このような商品やサービスを扱う企業の株が景気循環株です。一方でニーズは必要性であるため、消費者は不景気でも購買を控えるわけにいきません。このような理由から、必要性を満たす商品やサービスを取り扱う企業の株である非景気循環株は景気に左右されにくいといわれています。

言い換えれば、好況時には商品が売れるのでより多くの原材料や設備、工場が必要になります。反対に、不況時には企業は在庫を減少させようと生産量や仕入れの量を調整するため、需要が減少します。このように、景気の動向で受注が左右されて業績に影響が出る銘柄が景気循環株です。

投資家は景気循環株と非景気循環株の両方をポートフォリオに組み入れて、リスクを分散しようとします。こうすることで景気の影響による株価変動に対して、全体で見たときに損失を抑えられる可能性が高まります。ポートフォリオには、もちろん他の種類の資産や銘柄も組み入れてリスクを分散することができますが、この記事では引き続き景気循環株と非景気循環株に的を絞って解説していきます。

ポートフォリオに景気循環株と非景気循環株の両方を組み入れる場合、現在の景気循環のステージと将来起こり得る経済情勢を考慮する必要があります。その上で、リスクの低いポートフォリオを目指すのであれば、ディフェンシブ銘柄（非景気循環株）の比率を高くしましょう。リスク選好度が高ければ、景気循環株の比率を高めてロングとショート両方の取引を考えることもできます。

一般的に景気循環株には、大きなリスクがあります。短期的に景気の盛り上がりによる利益を得られたとしても、将来的には成長が反転して利益が相殺される可能性があるからです。一方、非景気循環株は景気循環株より高い配当を得ることは期待できないかもしれませんが、保有期間と投資環境が同じである場合、より安定的に利益を得られるでしょう。

景気循環セクターとは？

一言で景気循環株と言っても、その中にはまたいくつか種類があり、それぞれセクターに分類できます。セクターは株式市場や相場の分析に用いられる、同業種や同じテーマの銘柄を分類したグループを指しますが、この分類に公式とされるものはなく、日本株では東証による33業種の分類や、それを17種類に集約したものをセクターとみなして使うことがよくあります。米国株では、大きく11に分けたセクター分類がよく使われています。

以下は、米国株で一般に景気循環（景気敏感）産業とされているセクターの例です。

建設セクター：

このセクターには、建設や不動産開発に携わる企業が含まれます。景気が悪化すると、建設需要の落ち込みから建設関連企業は購買を遅らせて在庫を減らし、事業拡大も延期するケースが多くなります。逆に景気が上向けば、建設セクターも好況となります。建設需要が増えれば一般的には増収が見込めるためですが、日本の建設セクターについては近年の人件費高騰や資材費の上昇などによる利益率の向上を懸念する投資家もいます。その一方、工事案件が増えることで競争が緩和し、無理な安値受注をする必要がなくなって工事採算が改善するといったことも考えられます。

不動産セクター：

このセクターには土地や建物など不動産の売買、賃貸、流通、管理などの業務を行う企業が挙げられ、住宅ローン会社や不動産投資信託（REIT）も含まれます。経済が良好であれば、供給状況に応じて賃料や不動産価格が上昇するため、土地に対する需要も増加して不動産セクターは好況となります。一方で、景気後退時には20～30年にわたる長期の住宅ローンを組んでまで住宅を購入しようという人が減ることや、オフィスやショッピングモールなどの商業用不動産や工場や倉庫などの産業用不動産への投資や需要も縮小するため、不動産セクター企業の業績への懸念が高まります。

素材セクター：

素材産業とは、繊維、化学、紙パルプ、鉄鋼、非鉄金属、ゴム、ガラス土石、鉱業、石油、石炭などを扱う業界で、それらの探鉱、開発、加工などに携わる企業がこのセクターに含まれます。具体的に素材とは原油、紙、金属、石など商品の原材料となるもので、多くの企業が最終製品の製造のために、これらの原材料を必要としており、それらの供給をこのセクターの企業に頼っています。そのため、好況時に強い銘柄が多いのが特徴ですが、不況時には最終製品への需要が鈍ることで素材セクターも影響を受けます。

金融セクター：

このセクターは金融サービスを提供する企業、つまり、銀行、証券会社、保険会社、資産運用会社、クレジットカード会社などの金融機関が含まれます。近年では、フィンテックの発展で新規参入企業が増えています。

金融セクターは経済全体にとって重要な役割を担っており、金融セクターの健全性は経済全体の強さの現れでもあります。そのため、金融セクター銘柄は経済回復期から拡大期にかけて株価が上昇する傾向があります。景気が上向いてくると個人や企業は住宅購入や事業拡大について考え、資金調達のために金融機関を利用するからです。また、不況期に備えて、資産を損失から守るために保険への需要も増す傾向があります。

その反面、金融セクターは景気低迷が長引けば大きな打撃を受けるセクターの1つでもあります。中央銀行が景気対策で借入と消費を促すために利下げを行えば、市中銀行の貸付金利も下がり、利益率が低下するため、減収となります。投資会社では、顧客が投資した資金に損失が生じた場合には資金流出や早期償還が発生し、会社の収益に影響が及びます。

一般消費財・サービスセクター：

このセクターには小売業や自動車・自動車部品製造業の企業に加え、宿泊施設、レストラン、エンターテイメント業界の企業などが含まれ、生活必需品以外とみなされる製品の販売やサービスを提供する企業が該当します。景気が良いときには消費者の必需品購入後の余剰資金が増えるため、一般消費財・サービス銘柄の株価は好調なパフォーマンスとなる傾向があります。

中産階級の消費に期待して、急速に中産階級が成長している国や、景気サイクルが回復期に入った国の一般消費財・サービス銘柄を選ぶ投資家も少なくありません。

【参考】米国株式セクターについては、こちらの記事でさらに詳しく知ることができます。

景気循環株についてよくある質問

銀行は景気循環型産業ですか？

銀行は景気循環型とみなされています。好景気の時には与信枠を拡大し、不景気になれば与信リスクを回避するために、与信限度額を縮小する傾向があるためです。

景気の波によって、銀行株には通常、次のようなことが起こります。景気回復期には企業活動が活発になり、貸し出し需要が増加します。与信リスクも小さくなるので、銀行の業績は向上することが期待されます。また、単純に貸し出し需要が増えるだけでなく、景気回復期から景気拡大期にかけては金利が上昇する傾向があるため、貸出金利を上げた分の増収も期待されて株価は上昇します。逆に、景気後退期や不況期には金利を下げないと個人も企業も融資を受けたがらないため、金利は低下する傾向があります。そうなると銀行の収益は減り、株価がどうなるかも想像がつくでしょう。

保険業界は景気循環型でしょうか？

保険業界は一般に景気循環型とされる金融セクターに分類されていますが、保険会社はほぼディフェンシブ銘柄とみなされています。景気が悪化したからといって保険契約者が必ずしも保険を解約するわけではありません。景気後退による保険会社へのマイナスの影響は少なく、株価への影響も穏やかなものだからです。

日本では国民全員が公的医療保険に加入する制度（国民皆保険制度）が導入されていますが、米国では公的医療保険制度に加入できる対象者の条件が日本とは違って厳しく、大部分の米国民が民間医療保険への加入を検討する必要があります。そのため、米国においては特に医療保険は健康を維持するために不可欠なものであり、経済的に困窮したとしても簡単には解約しないものと考えられています。とはいえ、不況下においては、新規加入者数は減少する可能性があるでしょう。

まとめ

株式市場は景気と密接に関連しています。好景気では企業活動が活性化し、企業の収益が増えて株価の上昇をもたらしますが、景気は循環するため、好景気の後には不景気が訪れます。不景気になれば企業は事業を縮小させ、業績が悪化する企業が増えて株価は下落します。

この影響が顕著に現れる景気循環株と、不況期にも株価が影響を受けにくい非景気循環株を上手にポートフォリオに取り入れて、投資目標を達成しましょう。

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