原油相場見通し 2023年第1四半期：供給不足で上昇の可能性
GDP予測の悪化を中国の緩和的な新型コロナ政策が救う
原油のファンダメンタルズは、OPEC+を筆頭とする生産者にとって、世界的な成長見通しの悪化と中国の新たな緩和策を巡る新たな楽観論との間で、さらに微妙なバランスを取ることになるだろう。
主要な中央銀行、国際通貨基金（IMF）、その他の大規模な機関にかかわらず、ほとんどの予測機関は、積極的な金利引き上げが必要となった年を背景に、2023年のGDP成長率が低下すると予想している。金利上昇はインフレ抑制に不可欠であることに変わりはないが、財政政策のための借り入れを阻害し、経済における一般的な支出を減少させる。来年の第1四半期には、主要な中央銀行は利上げサイクルの終盤に差し掛かり、インフレ率低下の決定的な証拠が現れるか、景気が悪化するまで金利を高い水準で維持する方向に舵を切るはずである。
しかし、中国が最近、ゼロコロナ政策のロックダウンを緩和したことで、世界最大の石油輸入国の経済と一般的な経済心理に新たな楽観的な波が押し寄せ、結果として改善する可能性がある。下表は、OPEC、エネルギー情報局（EIA）、国際エネルギー機関（IEA）がそれぞれ発表した控えめな石油需要の伸びとGDPの推定値を示したものである。
中銀のインフレ対策で苦戦する原油
米国連邦準備制度理事会（FRB）を中心とする世界の中央銀行がインフレ率の急激な上昇抑制に積極的に取り組んでいるため、経済成長の見通しが大幅に下方修正された。ブルームバーグのエコノミスト調査によると、来年の世界全体のGDP成長率は3.6%からわずか2.5%にとどまる見通しである。
2年物国債の実質利回りはこの間、-3.01%から1.77%に上昇した。これは、金融引き締めが名目金利を上昇させる一方で、織り込み済みのインフレ期待を引き下げたためである。そのため、短中期借入の実質コストは、2018年のピークである1.9%に肉薄している。これに到達した時点では、2009年初頭以来の高水準であった。
貸出金利の急上昇は、あらゆる経済活動の資金調達がより高価になる。そうなると、期待される成長率が急落し、景気循環に敏感な原油価格が連動して下落するのは驚くにはあたらない（ただし、2022年初頭にはロシアの侵攻が始まり、短期間の迂回を余儀なくされたが）。FRBは今後数ヶ月間、大幅な引き締めを続けるという揺るぎない意志を声高に表明しており、こうした力学を維持したままである。
2023年の世界の石油需要の伸びとGDPの予測
| 2023年 | OPEC | EIA | IEA |
|---|---|---|---|
| 石油需要の伸び(mbpd) | 2.25 | *1.16 | 1.7 |
| GDP成長率 | 1.50% | **1.3% | ***3.6% |
| * EIA短期見通しによる | |||
| ** オックスフォードエコノミクス社の予測にもとづく | |||
| *** IMF WEOにもとづく2019-2025年成長率予測による |
OPEC+は2023年にさらなる原油の供給削減を目標に、バイデンはSPRの補充を検討
OPEC+は、3月のピークから40%以上下落した価格を安定させるため、日量200万バレル（bpd）の減産を目指す現在の方針を継続している。WTIの価格は、最初の大きな下落の後、実際に12月上旬まで下落を続けている。OPECは11月の最新月報で、OPEC加盟10カ国の実際の減産量が74万4,000B/Dにとどまり、200万B/Dの総量削減のうち127万B/D（OPEC加盟10カ国に設定された減産幅）を大きく下回ることを確認した。このため、合計の減産量は当初考えられていたほど悪くはないようだが、最近のEUによる制裁や60ドルの価格制限の結果、ロシアの供給が100万Bpd以上失われると予想されることと合わせて考慮する必要がある。第1四半期は、累積減産が原油価格を下支えする可能性がある。
バイデン米大統領は、米国国家備蓄（SPR）の放出から手を引き、石油価格の上昇を見込む備蓄の補充をおこなう意向を表明したため、潜在的に石油にさらなる追い風が吹く可能性がある。バイデン政権は以前、SPRの備蓄が数十年来の低水準に達していることから、67～72ドルの間で備蓄を補充することを希望していると述べていた。米国エネルギー情報局（EIA）が発表した最新のチャートでは、1億8,000万バレル近い備蓄量の減少がいかに急激であったかが示されている。
SPRの米国原油在庫の週足チャート
