S&P 500、DAX 40、FTSE 100、日経平均株価のファンダメンタルズ分析に関する要点:
- S&P 500や他の主要株式指数が最近反発した要因は季節性が大きく関係しているだろうが、根本的な問題は残っている
- 主要株式マーケットには根強いファンダメンタルズによる問題が重くのしかかるが、最大の懸念事項は成長見通しが急速に悪化していることだ
- キャピタルマーケット（株式や公社債マーケットが代表的）の苦戦にもかかわらず中央銀行が利上げに踏み切ったことから、金融政策はマーケットに対して非常に重荷になるものとして考えるべきだろう
S&P 500 ファンダメンタルズ分析: 弱気の見通し
7週連続で弱気相場が続いた後、S&P 500は急反発でようやく均衡を取り戻したように見えます。これは、2001年3月以来、最長の暴落期間です。大きな反発の始まりとなる可能性がありますが、一時的な反発である可能性のほうがはるかに高いと考えられます。統計的に見ると、6月は1年の中で最もパフォーマンスが悪くなり、夏季の低迷期、いわゆる夏枯れ相場が始まり活動水準が落ち込みます。本来であれば急反発は好材料となるはずですが、ファンダメンタルズ的な背景が悪く、トレンドを覆すための強い根拠が必要である場合には強力なサインとは言えません。特にファンダメンタルズ面では、決算シーズンは過ぎましたが、それ以上に厄介なマクロ的な問題が残されています。世界最大の経済大国が他国と並んで打撃を受けているとIMFが警告して以来、経済活動の見通しは急激に悪化しました。今週発表されるISM製造業・非製造業景気指数の数値が、GDPの強力な指標となるはずです。また、全米産業審議委員会の消費者信頼感指数と金曜日に発表される5月の米国非農業部門雇用者数(NFP)は、世界経済で最も強力な米国の消費者の動向を反映することになります。
S&P 500・VIX 月別平均実績チャート
ジョン・キックライター氏によるチャート作成 (データ出所：S&P)
DAX40 ファンダメンタルズ分析: 弱気の見通し
ドイツのDAX 40指数は、設定来最高値から20％の調整と定義されている「弱気相場」からそれほど離れていませんが、上昇率と回復は米国よりも鈍く見られます。マクロの面から見ると、欧州のベンチマークであるこの指数は、他国の指数よりもはるかに問題が多いと言えます。そして、この問題が今後1週間続くのか、それともさらに長い期間続くのかが重要です。経済成長の観点から見ると、欧州の見通しは不安定であり、IMFなどの機関はロシアのウクライナ侵攻に関連するエネルギー問題が大きな要因であると強調しています。ユーロ圏のセンチメント調査では、このテーマが取り上げられるでしょう。さらに、タカ派姿勢のECBによる政策も立ちはだかる問題です。ラガルド総裁が9月末までに中銀預金金利をプラスに戻すだろうと最近発言し、利上げの可能性を明確に示唆しています。ユーロ圏とドイツの消費者物価指数（CPI）が発表されれば、マーケットは米国、カナダ、英国の消費者物価指数に見合うような水準への利上げの予想を高める可能性があるでしょう。
ドイツDAX40指数 日足チャート
TradingViewでチャート作成
FTSE 100 ファンダメンタルズ分析: 中立の見通し
2022年は、ほとんどの期間でキャピタルマーケットにとってネガティブな動向が広がっていると言えます。しかし、英国のFTSE 100指数は他の主要株価指数と比較して、はるかに優秀なバランスで推移しています。経済成長率についてはIMFによる英国の2022年見通しは下方修正となり、ユーロ圏と同程度に厳しく、1.0％下落して3.7％となりました。さらに、金融政策については、英国中央銀行は当初から一貫して経済への金融的な負担を増やす方針です。それにもかかわらず、FTSE 100は「技術的調整(サイクル高値から10％の下落)」の終値(日足)さえ記録していません。来週はファンダメンタルズで重要視したいイベントがありますが、根本的な変化はあまりないでしょう。木曜日から始まる連休により、相場は少し落ち着くはずです。ただし、この状況が本物の強気相場につながる可能性は低いでしょう。
英国FTSE 100・英国2年国債利回り オーバーレイチャート(週足)
TradingViewでチャート作成
日経平均株価 ファンダメンタルズ分析: 中立の見通し
日銀と黒田総裁は、世界の主要機関が強力なタカ派姿勢にはっきりと移行した場合でも、日本経済を支えるために異例の景気刺激策を講じるでしょう。そのため、インフレ圧力が高まっている国ではあまり役に立ちませんが、日経平均株価にはプラス材料です。ただし、米国や中国など主要貿易相手国の景気減速が輸出の期待値を著しく低下させており、商品価格の上昇が輸入や成長の可能性を圧迫しているため、日経平均株価は世界的な圧力から逃れられない状況です。今週は第1四半期の設備投資費、4月小売業売上高、鉱工業生産高、失業率などの指数が発表されますが、そのような脅威に対抗するプラス材料はあまりないと言えます。これらの指数が強気であろうと弱気であろうと、マーケット全体を動かす明確な要因になる可能性は低いでしょう。
日経平均株価・10年物国債利回り オーバーレイチャート(週足)
TradingViewでチャート作成
