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2日のニューヨーク金先物相場は下落した。4人の米地区連銀総裁からタカ派的発言が相次ぎ、インフレ抑制の必要性を強調したことから、来年の利下げ観測が後退し、金の売りにつながった。FRB高官のタカ派的発言は米国債の実質利回りと米ドルの上昇を促し、金相場の下押し圧力となった。
今回の発言は、クリーブランド地区連銀のロレッタ・メスター総裁、シカゴ地区連銀のチャールズ・エバンス総裁、サンフランシスコ地区連銀のメアリー・デイリー総裁、タカ派として知られるセントルイス地区連銀のジェームズ・ブラード総裁によるものである。
先週の米連邦公開市場委員会(FOMC)の後、FRBは政策転換したとの観測が高まったため、その市場の見方を修正しようというFRBの意図があったようだ。
デイリー総裁は、FRBは「物価を安定させるため一致団結している」が、インフレ抑制のための取り組み達成にはほど遠いと指摘した。
エバンス総裁は、金融政策が正しい軌道に乗ったと確認するまでには、あと数回、物価指標を検証する必要があると述べた。
メスター総裁は、労働市場がひっ迫していることを指摘し、物価上昇が緩やかになっていることを示す非常に説得力のある証拠を見たいとした。
ブラード総裁は、今回の利上げサイクルが40年前にポール・フォルカー氏がFRB議長だった時とは異なる点を強調した。同総裁は、中央銀行には現在、インフレ抑制に精通した手法があり、インフレ抑制により米国をソフトランディングに導くという点でより信頼性が高いと述べた。
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株式市場ではFRBの政策運営の方向性が変化したと受け止められ、株価は上昇した。これが社債スプレッドの縮小につながり、本質的な金融緩和が進んだ。FRBが達成しようとしていることとは正反対の現象である。
FOMCの会合は通常、約6週間ごとに開催される。次回の会合は9月下旬で、7月の会合から8週間という最も長い期間の空白となる。それまで何の行動も起こせないため、FRB高官からの発言などから金融政策の動向を探るしかない。
この先、市場が先走り、金融緩和を織り込みすぎた場合は、FRB高官らから、引き締めサイクルは終わっていないという同様の発言がなされると想定するのが妥当であろう。
そのような発言に至る状況にもよるが、米ドルの下値が支えられ、金価格 に影響を与える可能性がある。
金 対 米10年債の実質利回り、米10年債の名目利回り、米ドル指数(DXY)

資料:TradingView
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推薦者: Daniel McCarthy
--- DailyFX.com ストラテジスト ダニエル・マッカーシー著
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