世界銀行が発表した最新の予測によると、世界経済は景気後退に陥る「寸前」だという。
世界銀行は、今年の世界経済の成長率を1.7％と予測しており、6月時点の3％から大きく落ち込んだ。その理由は、まあ、お好きなものを選んでいただきたい。もちろん、リストの筆頭はロシアによるウクライナ侵攻である。しかし、インフレ、金利上昇、コロナ禍がもたらしたサプライチェーンの混乱、ここ数十年続いたグローバリゼーションからの脱却なども、すべて景気後退の原因と考えられる。
世界銀行が正しいと証明されれば、2023年の世界経済は、2009年と2020年を除き、1991年以降で最も低調な成長となる。2009年は世界金融危機、2020年は新型コロナウイルス感染症拡大による世界同時不況があった年である。
2023年に世界的に景気が後退すれば、1930年代以来、10年間に2回の世界同時不況が起きることになる。1920年代の世界不況は悲惨だったかもしれないが、2020年代は幸運なことに、今のところ、それほど打撃があるようには見受けられない。英バークレイズ・キャピタルのアナリストは、世界経済の状況は2023年に過去40年間で最悪となると警告していると伝えられている。
先進国市場の減速は不吉な前兆
心配なことに、世界で最も豊かな経済圏の成長が急速に鈍化している。世界経済成長は2022年には全体で2.5％程度だったが、今年は0.5%にとどまるかもしれない。20年以上前から、そのような急激な減速は世界同時不況を予感させる。
しかし、このような不況はどのように定義されるのだろうか？ そして過去の世界不況から何か学べることはあるだろうか？
この記事では、近代工業時代の不況に焦点を当てたい。氷河期やローマ帝国の滅亡など、かなり古い時代の災厄が人類に与えた世界的な打撃については、歴史家たちが的確で知的な推測をしているに違いないので、それは歴史家に任せることにしよう。
世界同時不況とは正確には何か？
一般的に国の不況の定義は、政治家が恐れる「2四半期連続のマイナス成長」となるかどうかにかかっている。しかし、世界的な景気後退は、そのような狭義のものではなく、実感も乏しいものである。不況に見舞われた国は、その経済主体が不況から完全に免れることはほとんどないだろう。しかし、世界的な不況の場合、すべての国を同じように襲うわけではなく、世界的な不況が起これば、各国の不況が必ず起こるというものでもない。例えば、1950年以降に起きた、広く知られた世界不況のうち、5回は米国に影響を及ぼした。しかし、米国では同時期に追加的な景気後退も起きていた。
では、世界同時不況はどのように定義すればよいのだろうか。
国際通貨基金（IMF）は過去に、世界全体の国内総生産（GDP）の年間成長率が3％未満であれば、世界同時不況に値すると述べている。しかし、微妙に異なる定義で、恐らくより広く受け入れられているのは、世界の一人当たりGDPが減少した時である。
この基準では、1870年以降に14回、第二次世界大戦が終結した1945年以降は5回の世界不況があったことになる。2009年と2020年という最近の景気後退は、非常に特殊な「一過性」の理由が起因している。最初の危機は、米国のサブプライムローン問題で住宅市場のバブルが崩壊したことが引き金となった。その後、米国の金融機関を破綻にまで追い込んだのは、金融業界のあまりに多くの人々が、長期的かつ破滅的に金融リスクを過小評価することを許容してしまうインセンティブを不当に得ていたからである。もうひとつは、新型コロナウイルス感染症が驚くほど急速に広まり、そのウイルスを駆逐するために世界中で対策が講じられた結果である。
トレードの基礎知識
マクロ経済ファンダメンタルズ
推薦者： DailyFX
しかし、世界的な不況には、それぞれ固有の直接的原因がある。それを事前に予測することは極めて困難であり、全体的な教訓を導き出すことは難しい。1975年と1979年の世界同時不況は、オイルショックが引き金となり、エネルギー価格の高騰は再び不況に見舞われた1982年に入っても世界経済にひどく打撃を与えていた。1991年の不況は、米国の信用収縮、第一次湾岸戦争、ソビエト連邦の崩壊に端を発している。
しかし、その多くは、日用品価格の上昇やその他の理由による物価上昇がきっかけとなっている。先進国のマネタリスト的経済では、インフレ率の上昇はほとんどの場合、借入コストの上昇につながる。中央銀行は結局のところ、インフレを抑制する使命を負っている。問題は、そのシステムそのものが経済を減速させる一因であり、不況の危機が迫ると、必要以上に深刻な経済的ダメージを与えることなく物価上昇を抑えるという芸当が極めてに難しくなることである。
非常に長い間、穏やかなインフレと実質的に無視できるほど低水準な借入コストが続いたため、この極めて難しいバランスの取り方を忘れてしまっているように見える。このような記憶が薄れた状態では、インフレと戦い、少なくとも経済国への打撃となる景気後退を回避できる可能性が低くなってしまうように思える。
危険な道を行く中央銀行
ユーロ圏、英国、米国の政治家はすでに中央銀行に対し、金利上昇のペースを緩めるよう求めている。しかし、インフレ率が物価目標を上回っているうちは、独立した金融当局は、こうした政府からの嘆願を無視し、借入コストを高く維持し、インフレを抑制しなければならないと主張するだろう。
世界的な不況に共通する要因は少なくとも6つある。まずは、失業率の上昇と賃金の低下の両方が見られる。これは、賃金労働者と政治家の双方にとって悪い組み合わせであり、政治的な不安定さが増す傾向にある。金融の世界では、投資が先送りされたり、完全になくなったりする一方で、資産価格は、急低下はしなくても弱体化するなどの悪化が見られる。デフォルト率は上昇し、弱い金融セクターは空洞化し、強い金融セクターも打撃を受ける。そして信用を得るのが非常に難しくなる。この最後の要因は、信用を得ることはたやすいという記憶しかない世代の市場参加者にとっては、大きな問題となる可能性が高い。
では、この暗闇の中に光はあるのだろうか。世界は不況に近いかもしれないが、まだ不況には至っていないという事実が、わずかながら慰めになるだろう。ウクライナ情勢が近い将来、落ち着く可能性は低いように見えるが、状況は流動的で、敵対行為の停止が実現すれば、現在の悲観的な見通しが和らぐことは確かだろう。
たとえそうでないにしても、景気後退は景気の拡大期に比べれば幸いにも短期間に終わる傾向にある。1回の景気後退の平均的な期間は約11カ月である。
ただ、もっと長いようには感じるが。
--- DailyFX.com デイビッド・コトル著
トレードに役立つメール配信サービス
DailyFXからタイムリーで国内外のマーケット情報を受け取ることができます。
