【初心者でも分かる】現代のブラックフライデーと株価の関係を解説！

ブラックフライデーは、過去においては株価暴落を示す言葉でしたが、最近では1年の中で買い物の消費額が最も多い日を指すようになりました。意味は変わっても、ブラックフライデーは今でも株式マーケットにおいて関心の的になっています。どのような小売銘柄がその恩恵を受けそうでしょうか？過去の値動きから何が学べるでしょうか？また、ブラックフライデーのトレードポイントは何でしょうか？これらの疑問点について本記事で理解を深めていきましょう。まずは最初にブラックフライデーの歴史から説明していきます。

ブラックフライデーとは？株価との関係は？

ブラックフライデーという言葉は、1869年に米国の投資家ジェイ・グールドとジェームズ・フィスクが金の買占めに失敗して金融危機を引き起こし、株式マーケットが暴落したことに由来します。

しかし、現代のブラックフライデーという概念は、1940年代に感謝祭の翌日に買い物客を店に呼ぶ込むため生まれたものです。この日に交通事故が起きることが多いため、ブラックフライデーと名付けられました。その後、企業がその年に「黒字」を出せる売上、つまり十分な利益をあげられる売上を期待するようになり、新たな意味を持つようになりました。

1980年代からは小売業者がこの日をマーケティングツールとして徐々に利用するようになりました。さらに2000年代に入ると、1年で最も人気のあるショッピングデーとして知れ渡るようになったのです。今やブラックフライデーは米国だけでなく、メキシコやロシア、パキスタンなど約20カ国に広がっています。

感謝祭後の月曜日におこなわれるサイバーマンデーと合わせて、このショッピング期間は、経済的な繁栄を測る指標として、アナリストやマーケットの評論家の間で注目されています。また、この指標は株式など他の資産のパフォーマンス予測に使われます。

ブラックフライデーが経済や株価に与える影響

ブラックフライデーは単なるマーケテイングの仕掛けでしょうか？それとも役立つ指標と言えるでしょうか？また、どのような影響を与えるのでしょうか？その答えは、小売支出や消費者および経済への影響、そしてトレーダーや株式への影響を検証することで明らかになります。

（1）小売業者の売上と消費者

ブラックフライデーが消費者の支出に影響を与えるのは間違いありません。ブラックフライデーはノートパソコンから芝刈り機まで、さまざまな商品をお得に購入できる貴重な機会として多くの国で展開されています。過去には、バーゲン商品を求めて買い物客が小売店に殺到する様子も報じられていました。Adobe Analyticsのデータによると、2018年の米国ではこの日のオンライン売上が62億2,000万ドルに達し、前年に比べ23.6％増えました。いまブラックフライデーは年間を通して、小売業者の売上高が最も高い日になっています。

（2）経済

ブラックフライデーが経済に与える影響については見解が分かれています。消費支出により経済活動が活発になればお金の流通が増えて経済の活性化につながる、というケインズ主義的な効果を唱える意見があります。しかし、米国経済に景気後退の兆しがある時には、消費者の支出は歓迎されるかもしれませんが、その影響はごくわずかなもので短期的な効果しかないという見方もあります。これは、値引き販売の期間が終わると販売が低迷する小売業者が多いという過去数年間の教訓によるものです。

また、小売店が別の方法で値引きを続けると利益率が低下して従業員の削減や失業者の増加を招く可能性もあります。こうした経済への影響は所得税の税収減や福祉手当の支出増につながると考えられ、実際にはブラックフライデーが経済にマイナスの効果をもたらすとの議論もあるのです。

（3）株式と株式マーケット

ブラックフライデーが株式マーケットや個別銘柄に与える影響も単純ではありません。もちろん売上が期待通りならば、様々な小売関連株が上昇すると予想できます。逆に売上が予想外に低迷した場合は、消費者心理の悪化や経済の弱さを示している可能性があるため、トレーダーがショートを実行することになります。トレーダーが銘柄を選ぶ際には企業の収益性や全体的な財務状況を考慮しますが、たとえ売上が好調であっても、それは収益性や財務の健全性とは関係ないのです。

過去のブラックフライデーが金融マーケットに与えた影響を分析することで、この重要な日の後に予測できるトレンドを見通すことができるようになるでしょう。

ブラックフライデーと株式マーケットの歴史：株価はどう動くのか

ブラックフライデーの歴史は1869年の株式マーケットの大暴落に始まりましたが、現代のブラックフライデーでは、小売関連銘柄がブラックフライデーの時期に高いリターンを上げています。こうした状況は、S&P 500でも見られるものです。ブルームバーグのデータによれば、ブラックフライデーの1週間前から1週間後までの期間における10年間の平均リターンは3％ですが、小売関連銘柄に限ると5％に達しています。

2014～2018年のブラックフライデーの期間を下図のS&P500のチャート上に丸で囲みました。データでは、小売関連銘柄がこの期間に好調なことを示していますが、銘柄を選ぶ際には、小売業のサブセクター間の微妙な違いやオンライン販売業者が実店舗に依存する小売関連銘柄のビジネスを奪う可能性、さらにはマーケットを動かす別のファンダメンタルズ要因にも注意する必要があります。

ブラックフライデーの小売関連銘柄パフォーマンス：銘柄ごとの株価をチェック

ブラックフライデーの小売関連銘柄パフォーマンス測定を実施してみました。2018年のブラックフライデー1週間前から1週間後までの期間に、世界の主要小売関連銘柄15社の株式がどのような動きをしたのか、下の表で確認することができます。

アマゾンにとって、2018年のサイバーマンデーは史上最大のショッピングデーとなりました。ブルームバーグのデータによると、ブラックフライデーとサイバーマンデーに客が注文した玩具は1,800万点以上、ファッションアイテムは1,300万点以上にのぼり、11月16日から30日までの2週間で同社の株価は11％上昇しました（上表参照）。

短期的に見ると、ターゲットの株価は同期間に12％下落しましたが、その主な要因は貿易戦争や世界的な経済成長への懸念から株式相場が広範に大きく下落したことと考えられます。これは、ホリデーシーズン中の株価の動きに影響を与える様々な要因を考慮することの重要性を強調しているのです。

ブラックフライデーに株式をトレードする際の注意点

マーケット状況の評価やブラックフライデーの販売でリードする小売業者を把握することに加えて、この時期の株式売買においては他にも次のような点を考慮する必要があります。

1. 株式マーケットの流動性: 祝日前後のトレードは流動性を大きく歪めることがあり、ブラックフライデーもその例外ではありません。トレーダーの数が減り流動性が低下することで、ストップロスが自動的に発動されたりポジションが投げ出されたりするような状況が起こるとマーケットが大きく変動する可能性が高まります。
2. ファンダメンタルズ要因： ファンダメンタルズは、特定の小売関連銘柄を検討する際に、個人消費の動向について手がかりを与えてくれます。例えば、ガソリン価格の低下や好調な雇用統計は、消費意欲の高まりや企業の売上予想が達成されることが予想されます。しかし前述のように、マーケット全体に影響を与え、消費者心理の動きに影を落とす可能性のある様々な要因にも注意する必要があります。
3. オンラインと実店舗の売上高： 近年では実店舗を持つ小売業者がオンラインの競合企業に押されているため、総売上高ではサイバーマンデーに王座を奪われる可能性があります。こうした状況を考慮するには、アマゾンやベストバイのように、ホリデーシーズンに魅力的なオンラインショッピングを提供する企業の銘柄に注目するとよいでしょう。
4. 決算は通常1月まで発表されない： 1月に決算を発表する企業が多く、それまでは企業の業績の全容が明らかにならない点にも注意が必要です。

ブラックフライデー当日の株式マーケットは何時に閉場しますか？

ブラックフライデー当日の株式マーケットは、開場は通常通りの米国東部時間の午前9時30分（日本時間の午後11時30分）ですが、閉場は午後1時（日本時間の翌午前3時）です。また、感謝祭期間中のマーケットは休場になります

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